結論: ソースネクストは、会員情報が最大2251万9960件、外部に流出した可能性があると発表しました。メールアドレスとパスワードの組み合わせも含まれるため、ソースネクストのIDを持っている人は、パスワードの変更と、同じ組み合わせを使っている他サービスの見直しを、早めに行ってください。
何が起きたのか
ソースネクストは2026年10月15日、会員情報を管理するシステムが第三者から不正アクセスを受け、会員の個人情報が流出した可能性があると発表しました。
- 不正アクセスの期間:10月9日の午前10時ごろから始まっていた
- 手口:会員情報を取得するための仕組み(API)が、不正に使われた
- 発覚と対応:10月13日の午前9時ごろに確認し、外部からの不正な通信を遮断した。その後の不正アクセスは、確認していないとされている
- 件数:最大2251万9960件。国内の企業の流出件数としては、過去の大規模事案に次ぐ規模だと報じられています
流出した可能性がある情報
同社が公表した、流出の可能性がある項目は次のとおりです。
- メールアドレス、パスワード
- 氏名、氏名カナ、性別、生年月日
- 住所、電話番号、FAX番号
- 会社名、役職名、部署名
- 加入しているサービスや登録日、ログイン日など、システム固有の情報
ただし、すべての会員で、すべての項目が流出したわけではなく、登録の状況によって、対象となる項目は異なるとされています。クレジットカード情報は、対象のシステムに保存しておらず、流出の対象には含まれないとされています。
パスワードの保管の形式(暗号化の有無など)については、記事の執筆時点で確認できた情報には、含まれていませんでした。この点は、公式の続報を確認してください。パスワードの保管と流出の関係は、ハッシュ化とは?パスワードが流出する時の考え方で解説しています。
今やること:優先順位
1. ソースネクストのパスワードを変更する
同社は、サービスにログインする際に、パスワードの再設定を求める措置を取っています。メールのリンクではなく、公式サイトを自分で開いて、手続きをしてください。
2. 同じパスワードを使っている、他のサービスも変更する
今回の発表では、同じメールアドレスとパスワードの組み合わせを、他のサービスで使っている場合は、そちらも変更するよう求めています。流出したIDとパスワードは、他のサービスへのログインに、試される(パスワードの使い回しを狙った攻撃)ことがあるためです。
優先して見直したいのは、次のサービスです。
- メールアカウント(他のサービスのパスワード再設定に使われる)
- 金融機関、決済、ショッピングのサービス
- SNS、クラウドストレージ
パスワードを使い回さない方法は、パスワード管理の考え方で解説しています。可能なサービスでは、二段階認証やパスキーも設定しておくと、パスワードが漏れても、被害を抑えやすくなります。
3. 偽のメール・SMS・電話・郵便物に注意する
氏名、住所、電話番号、生年月日が流出した可能性があるため、同社を装った連絡が届く可能性があります。
- 「パスワードを再設定してください」というメールやSMSのリンクは、開かない
- 「本人確認のため」と称して、個人情報の入力を求められても、応じない
- 不審な電話や郵便物は、公式の窓口に確認する
特に、今回は**「パスワード再設定の案内メールが、詐欺に見えて怖い」**という戸惑いの声も出ています。本物か偽物かを見分けるより、どんなメールでも、リンクを使わず、公式サイトから手続きをすると決めておくのが、確実です。手口は、フィッシング詐欺とはで解説しています。
4. カードの利用明細と、身に覚えのない連絡を確認する
カード情報は対象外とされていますが、念のため、直近の利用明細に身に覚えのない請求がないか、確認しておきましょう。
流出した情報は、何に使われうるのか
氏名・住所・電話番号・生年月日・メールアドレスが組み合わさると、本人になりすました問い合わせや、詐欺の材料として使われるおそれがあります。詳しくは、メールアドレスと電話番号が流出したら、何をされる?をご覧ください。
また、流出の直後に届く「お詫び」や「補償」を装った連絡にも、警戒が必要です。流出後の「お詫び」「補償」の連絡は本物?も参考にしてください。
2026年9月から10月にかけて相次いだ、ほかの流出事案は、個人情報流出 2026年10月の主な事案にまとめています。
参考
- ソースネクスト公式のお知らせ(プレスリリース)
- ソースネクストに不正アクセス、会員情報2251万件流出のおそれ - ITmedia PC USER
- 「セキュリティソフトも売ってるのに」ソースネクスト会員情報漏えい - ITmedia NEWS
※2026年10月17日時点の情報です。件数や内容は、調査の進展で変わる場合があります。最新情報は、同社の公式発表でご確認ください。
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